大阪府に生まれる 0歳

大阪市北区で誕生。父は読売新聞記者、母は高校教師。
私立上宮高校を卒業後、1987年、
上智大学文学部新聞学科に入学。
経済学者の村井吉敬らに影響を受け、
フィリピン、インドネシアで農村開発NGOの活動に接した。

大学時代、英国留学を通して
紛争解決学を学ぶ 19～27歳

上智大を卒業後、
英国ブラッドフォード大学の大学院に留学し、
国際政治・安全保障学修士課程で
在学中、研究テーマとしたイラク北部・クルド人自治区での
人道介入の実際を見るため、現地を訪問。
オックスファムなど欧米のNGOの
大規模な活動ぶりに感銘を受け、NGOへの就職を志す。

アジア人権基金イラク北部担当調整員に 26～27歳

同基金が資金難でイラクから撤退したのを受け、
他の２人のスタッフとともに
ピースウィンズ・ジャパンを設立する事になる。

国際NGOピースウィンズ・ジャパンを設立する 28歳

モンゴル、インドネシアなどへ活動を拡大し、
紛争地や自然災害の被災地で
難民・被災者らの支援を行ってきた。

ジャパン・プラットフォーム（JPF）の
設立に参画し、初代評議会議長に就任 33歳

日本のNGOが緊急支援の資金調達に苦しむ状況を改善するため、
政府、経済界などに協力を求め、
ジャパン・プラットフォーム（JPF）の設立を主導。
2000年、初代の評議会議長に就任した。
2006年７月には理事・常任委員長。

アフガニスタン国内避難民支援 34歳

2001年にはアフガニスタンで国内避難民支援に携わり、
同年12月のアフガニスタン復興NGO東京会議の開催に奔走。

鈴木宗男氏との関わり

翌2002年１月に政府が主催した
アフガニスタン復興支援国際会議への出席を予定していたが、
会議前日に外務省から出席を拒否された。
記者会見でその不当性を訴え、
背後に鈴木宗男氏の「圧力」があったと指摘したことで政治問題化し、
国会での参考人招致も受けた。
鈴木宗男氏との関係について

イラク戦争下での支援 35歳

戦争による多数の国内避難民が出ると予想し、
2002年秋から医師を含む最大6人のスタッフを
イラク北部のクルド人自治区内に派遣して支援準備。
50種類以上の医薬品や、石油ストーブやテント、
毛布なども大量に備蓄して開戦に備えた。

新潟中越地震 被災者支援 37歳

2003年から国内災害への対応準備に取り組む。
海外の支援現場で身につけた災害支援の
経験・ノウハウを活かし、
バルーンシェルターを立ち上げて避難所を運営。
最大時には4セットのシェルターに計450人の被災者を収容した。

インドネシア スマトラ島沖地震　被災者支援

インドネシアのスマトラ島沖で発生した
大規模地震による津波被害を受け、
経験・ノウハウを活かし、
食糧や水をはじめとする緊急支援物資を配給。
企業・一般の方々から多くの支援が届いた。

静岡県袋井市と災害支援協定を締結 38歳

協定では、地震発生時にPWJスタッフが駆けつけ、
バルーンシェルターを使った
避難所運営などの支援を行うことを明記しています。
協定に基づき、各自治体や企業と合同の防災訓練なども
積極的に行っています。
東京都の世田谷区、葛飾区ともすでに協定を結びました。

アメリカハリケーン被災者支援

提携関係を結んでいたアメリカのNGO「Mercy Corps」と合流し、
緊急支援物資の配給や保健衛生に関する支援などに協力。

パキスタン北部地震 支援

パキスタン北部カシミール地方で発生した
大規模地震被害を受け被害状況や支援のニーズを確認したうえで、
緊急配給物資の買い付けなど支援。

10年余のNGO活動をまとめ、
初の単著である『NGO、常在戦場』を出版 39歳

「NGO、常在戦場」について詳しく見る

ダボス 世界経済フォーラムの
ヤング・グローバル・リーダーに選出

PWJ代表理事に就任 41歳

大西は代表理事として、
資金確保をはじめとする団体運営全般に責任を持ち、
PWJの活動をリードしている。

災害即応パートナーズ（現 シビックフォース）発足

海外での支援実績を活かし、地震をはじめとする
日本国内での大規模災害発生時にも連携して支援するため、
PWJを含めた複数のNGOが集まり、
「災害即応パートナーズ」を発足させた。

東日本大地震 被災者支援 44歳

震災発生から2時間後に出動を決定、
18時間後にスタッフがヘリコプターで被災地入り。
宮城県気仙沼市・南三陸町、
岩手県陸前高田市などで緊急支援物資を配布。
その後も復興支援に取り組んでいる。

アジアパシフィックアライアンス設立 45歳

アジア太平洋地域で大規模災害が起きたとき、
各国・地域の企業、NGO、行政が
各組織の壁を越えて連携することで、
それぞれが持つ情報、人、資金、モノを各国間で共有・活用し、
より迅速で効果的な支援を目指す。